Twitterによる情報拡散がファーストエイドの普及活動に対する影響を確認した。2018年5月2日から9日の8日間で、救急蘇生法の指針(2015年市民用)第7章の16項目からなるファーストエイドをツイートし分析した。結果は合計129,815件のインプレッション、6,455件のエンゲージメントを得ることができた。多くの人に短期間でファーストエイドが確認された。しかし140字の文字制限のために救急現場で最低限の実践的な活動について認識が得られたかどうかは今後の課題になった。ソーシャルメディアの活用は1人でも十分な普及が可能であり、また費用も抑えられ、応急手当の普及には有用であると考えられた。